30代人事部員のための人的資本経営とHRテクノロジー講座入門

🗓 投稿日:2025年5月8日


こんにちは。コトラリスキリングチームです。

「人的資本経営やHRテクノロジーに興味はあるが、何から始めればいいかわからない」「人事として将来のキャリアに不安を感じている」──そんな悩みを抱える30代の人事部員は少なくありません。管理職への期待や制度設計の責任が重くなる一方で、デジタルスキルや経営視点が不足していると感じる場面も増えます。特に人的資本の可視化やタレントマネジメントが話題となる現在、自己流では通用しない局面が増えているのが実情です。
そこで注目されているのが「リスキリング」という選択肢。この記事では、人的資本経営やHRテック領域に関心を持つ30代人事部員が、自らのキャリアを強化するために押さえるべきポイントや、おすすめの学習講座を詳しくご紹介します。

なぜ30代の人事部員に人的資本経営が必要なのか

人的資本経営が注目される背景には、企業が「人」を単なるコストではなく「価値を生む資産」として捉える時代の変化があります。特に人事部門においては、従業員データを活用した施策立案、エンゲージメント向上、ダイバーシティ推進など、より戦略的な役割が求められるようになっています。

経済産業省のガイドラインにより、人的資本情報の開示義務も一層強まっており、30代の人事担当者にとっても「経営とつながる人事」を理解することが急務です。たとえば、組織設計においてリスキル支援やスキル可視化の構築をリードするには、人的資本経営の基本概念や測定指標に精通している必要があります。こうした視点は、単に“制度運用者”ではなく、“経営パートナー”としてのキャリアへの第一歩となります。


● 人的資本経営の基礎講座(実践編)

人的資本の定義、開示指標、各種人事施策とのつながりを体系的に理解。経営層との対話にも役立つフレームワークを学びます。

▶ 人的資本経営の基本を学ぶなら、講座一覧をご覧ください

HRテクノロジーの進化と30代人事部員のスキルシフト

昨今では、HRテクノロジーの導入が企業競争力を左右するほどのインパクトを持ち始めています。特に、タレントマネジメントシステム(TMS)、エンゲージメント調査ツール、スキルマッピングAIなどは、従業員体験の改善と人的資本の可視化に欠かせない存在となっています。

しかし、HRテックを使いこなすには、単なるツール操作ではなく「なぜ導入するのか」「何を可視化し、どう経営に活かすか」といった視座が不可欠です。30代で次のキャリアへシフトするなら、デジタル活用力と業務設計力を掛け合わせる学びが重要です。


● HRテクノロジー活用講座(実務設計編)

エンゲージメント調査やTMSの活用法を、実際の人事業務フローに沿って解説。HRDX推進に必要な思考と操作をセットで習得します。

▶ HRテックに強い人事を目指すあなたへ、講座ラインナップはこちら

人的資本を支えるスキルとマインドセット

人的資本経営やHRテックを推進するには、ファクトベースでのコミュニケーション、部門間連携をリードする対話力、自身の学びを言語化して他者に伝える能力が求められます。また、VUCA環境下では、答えのない課題に向き合うマインドセットも不可欠です。

たとえば、ある30代人事のAさんは、制度企画業務の中で自社の人材データの利活用に着目。講座を通じてデータ分析と可視化ダッシュボードの基礎を学び、今では経営会議資料を担当するポジションにステップアップしました。


● データドリブン人事講座(分析・可視化基礎)

人事部門で活かせるExcel/BIツールによる分析・可視化スキルを学習。業務レポートから戦略資料への展開力を高めます。

▶ HRテクノロジーや人的資本経営を学びたい方はこちらをご覧ください

これらのスキルは、今後どのような制度改革やテクノロジーの波が来ても、自分の軸で対応できる「可変性の高い能力」となります。

人的資本時代を生き抜くための3ステップ

キャリア再設計のためには、以下のような段階的アプローチが有効です。まずは「自分の現在地」を可視化すること。現在担当している業務のどこに“人的資本”の要素が含まれているのかを言語化することで、自身の強みと伸ばすべきスキルが見えてきます。

次に、週1回でもよいので「新しい知識のインプット」を継続すること。そして最後に、それを「業務の中で試す・発信する」フェーズに入ります。Slackや社内報、会議などで自らの学びをアウトプットしていくことで、信頼や新たな役割につながるのです。


学び直しを始めるなら、自分に合った内容かどうかを知ることが第一歩です。
講座一覧をご覧いただいたうえで、キャリアの棚卸しや講座選びについては、専任スタッフが丁寧にサポートしますので、お気軽にご相談ください。


※本記事は編集チームにより作成されています。内容は執筆時点の情報や見解に基づいており、最新情報や個別事例には適さない場合がありますので、あらかじめご了承ください。